ライブカジノハウスはアジア各国で営業している大手ライブゲーム特化型カジノです。
ライブゲームプロバイダーも10社搭載していることから、ライブカジノ業界をけん引しているカジノでもあります。
ただ「ライブカジノハウスの違法性って大丈夫？」と不安になる方もいると思います。
この記事ではライブカジノハウスの違法性について、徹底検証してみました。
今回の記事でわかること
- ライブカジノハウス自体が違法な運営をされていないか検証
- 日本の法律から見たライブカジノハウスの違法性
- 今後もライブカジノハウスが違法にならないか検証
目次
ライブカジノハウスが違法な運営をしていないか5つの視点で検証
タイ・ベトナムなどでも展開
ライブカジノハウスは日本だけでなく、タイやベトナムでもオンラインカジノを運営しています。
（日本以外にタイやベトナム人プレイヤーのページが用意されています）
もともと日本市場には2018年1月から参入しましたが、海外市場にも同時期から参入しておりました。
実はギャンブルが好きな東南アジア系の人に聞くと真っ先に出てくるカジノが「ライブカジノハウス」だったりします。
ユーザー数は三か国で50万人以上
繰り返しになりますがライブカジノハウスは2018年1月1日にオープンしました。
設立から2年半が経過しましたが、現時点で日本・タイ・ベトナムのユーザー数は50万人以上です。
2年半で50万人…もしも出金拒否やイカサマをするようなカジノであればここまでユーザー数が伸びることはまずないですよね。
（※）ライブカジノハウス内部の方のご協力を得ました。
過去にライブカジノハウスの逮捕者は一人もいない
日本市場でライブカジノハウスをプレイしていたことで逮捕されたプレイヤーは過去に一人もいません。
公式サポートに聞いても「今まで逮捕者はいません」というのは間違いなく予想できます。
そこで過去のオンラインカジノの法律系記事やTwitterなどのSNSを徹底的に調査しましたが
ライブカジノハウスをプレイしていたことで逮捕されたという記事は一切ありませんでした。
キュラソーライセンスを取得し合法的に運営されている
ライブカジノハウスはキュラソーライセンスを取得し、そのライセンス番号も公式で公表しています。
▼ライブカジノハウス公式抜粋▼
すべてのブランドは、 Class Innovation B.V. の管轄下の元で運営、管理されており、Curaçaoライセンスを取得し、CuraçaoEgamingから定期的に監査を受けております。（ライセンス番号 1668/JAZ）
▼キュラソーライセンス▼
ちゃんと日本市場のドメインである「www.bet88jp.com」もライセンスに含まれており、ステータスも「VALID（有効）」となっています。
キュラソーライセンスを取得しているということは以下項目を定期的にチェックされています。
定期的なチェック項目
- 運営会社に充分な資金があるか
- 審査を受けたプロバイダーと契約しているか
- プレイヤー資金と会社資金が分割管理されているか
- 犯罪者やマネーロンダリングのさせない環境になっているか
キュラソーはあの上場企業が運営する「ベラジョンカジノ」も取得しています。
つまりライブカジノハウスは上場企業同等レベルのライセンスを保有していることになります。
詐欺容疑プロバイダーと即座に提携解除した
先日GANAPATIやGAMATRONというゲームプロバイダーの日本人リーダーが詐欺容疑で台湾で逮捕されました。
45のオンラインカジノと提供していましたが、その際にライブカジノハウスはいち早くプロバイダーリストから削除する対応をとりました。
ただし業界全体としてこのようなプロバイダーと提携していたことも問題です。
ライブカジノハウス内でも今回の一件を非常に反省し、今後より一層厳しくプロバイダーとの提携を見直していくそうです。
日本の法律から見たライブカジノハウスの違法性
日本にはオンラインカジノを裁く法律がない
まず現存する日本の賭博法では海外のオンラインカジノを裁くことができません。
現行の賭博法は主に賭博をした人ではなく賭博を提供した人（胴元）を検挙することが前提となっています。
例えばライブカジノハウスを検挙するのであれば、ライブカジノハウスそのものの検挙が最大の目的でそのプレイヤーだけを検挙することはできないのです。
ではライブカジノハウスを検挙できるかというと、日本の賭博法は国内でのみ適用されるのでできません。
海外でライセンスを取得して合法的に運営されているライブカジノハウスを逮捕することは不可能なんですね。
そうなると賭博をした胴元は逮捕できない＝そのプレイヤーも罪を問われる可能性は限りなく低い、となります。
スマートライブカジノ事件で不起訴になった事例も
2016年3月にスマートライブカジノという英国でライセンスを取得していたオンラインカジノのプレイヤー3名が逮捕されました。
海外のインターネットのカジノサイトで賭博をしたとして、京都府警は10日、賭博（単純賭博）の疑いで埼玉県越谷市の制御回路製作会社経営、関根健司（65）▽大阪府吹田市の無職、西田一秋（36）▽埼玉県東松山市のグラフィックデザイナー、中島悠貴（31）－の3容疑者を逮捕した。府警によると、無店舗型のオンラインカジノの個人利用客が逮捕されるのは全国初とみられる。
出典：ネットカジノ客の男3人を逮捕 海外の会員制サイト「スマートライブカジノ」利用 京都府警 産経WEST 2016.3.10
ですがこの一件、最終的には3名の内1名が不当逮捕を訴えて不起訴処分となっているのです。
日本の検察は100％勝てる裁判でないと起訴はしません。
スマートライブカジノのプレイヤーが不起訴になったということは、現在の日本の法律ではオンラインカジノのプレイヤーを逮捕できないことが明確になったと言えます。
今後もライブカジノハウスが違法にならないか検証
3名が逮捕された理由
- スマートライブカジノが日本人だけをターゲットにしていた
- プレイヤーがID・入金金額・賭け金・賭けた時間・利益などの情報をサイトで公開していた
日本人プレーヤーだけをターゲットにしていた
スマートライブカジノは日本人専用に作られたオンラインカジノであることは明白でした。
その理由としては
- 日本人の女性が日本語でブラックジャックやルーレットのディーらーをしていた。
- 日本人が遊びやすい時間帯（日本時間の夜間）に営業していた
などが挙げられますが、ライブカジノハウスはどうでしょうか？
プレイヤーがID・入金金額・賭け金・賭けた時間・利益などの情報をサイトで公開していた
スマートライブカジノ事件で逮捕された3名の方はいずれもプレイヤーIDなどの情報をサイトやブログで公開していたそうです。
本来であれば京都府警からスマートライブに要請をしてもまず開示されない情報です。
でもこれら個人を判別できる情報を自ら公開していたために逮捕に繋がりました。
さいごに
現在ライブカジノハウスは当サイト経由で登録するだけで30ドルの入金不要ボーナス＋フリースピンを提供中です。
記事中でも触れましたが、入金不要ボーナスも禁止ゲームやベット額の制限もありません（業界で唯一ライブカジノハウスだけ！）。
まずはこのボーナスでライブカジノハウスの相性を確かめてみてはいかがでしょうか？
関連記事シリーズ
